旧い政治性を前提とし、植民地主義的なオリンピックはすでに＜オワコン＞イベントである

「スポーツに政治を持ち込んではならない」

　アスリートが守るべき金科玉条として、昔から繰り返されてきたことばだ。しかし、スポーツの世界で不文律と見なされてきたこの〈ルール〉は、とくにこの数年、様々な競技で選手たちが多くのアクションを起こしてきたことで、その意味が大きく問われ、揺さぶられてもきた。

　前回も例に挙げたように、2020年の全米オープンでBLM(Black Lives Matter)運動への支持を表明した大坂なおみ選手や、昨年のサッカーワールドカップカタール大会で出稼ぎ労働者の苛酷な就労実態と性的マイノリティ差別に抗議の意思を示そうとしたヨーロッパ各国の選手たちの活動は、広く知られるところだ。最近の例では、昨年12月にF1の統括団体が「〈政治的発言〉をする際には事前の許諾が必要」と発表したことに対して、7度の世界タイトルを獲得したルイス・ハミルトンは2月中旬のチーム体制発表会で「自分が関心のあることや目の前の問題について話すことは、誰にも止めることができない」と毅然とした態度で述べている。そして、開幕戦のバーレーンGPではLGBTQ+の権利支持を意味するレインボーカラーのヘルメットを着用して走行した。

　日本人アスリートでも、2021年の東京オリンピックの際に女子サッカー日本代表が、人種差別に抗議する意思表示として試合前にピッチに片膝をつくアクションを見せたことは話題になった。しかし、このようなケースは例外中の例外で、昨年サッカーW杯での田嶋幸三JFA会長が述べた「今はサッカーに集中するとき」という発言が象徴するように、〈政治的発言〉からは距離を置こうとする態度のほうがむしろ一般的だ。

　日本メディアの報道を見ていても、大会前から欧州の選手たちが人権抑圧に積極的に抗議しようとしていたことを日本人選手たちは果たしてどう感じ、考えていたのか、まったく伝わってこなかった。上記の田嶋JFA会長発言についても、日本代表選手たちはそれにどう反応したのかまったくわからない。聞こえてきたのは、ただ大きな声の「ブラボー」というシャウトだけだった。

「日本のアスリートたちの中で『自分たちが社会を変えていこう』『アスリートだからこそ不条理な社会のあり方を変えられるんだ』と思うような人は、まだかなり少ないと思います」

　そう述べるのは、成城大学社会イノベーション学部教授・山本敦久氏だ。山本氏はスポーツ社会学者の立場から、2010年代に世界のアスリートたちが社会の理不尽さに様々な形で積極的に声を上げ始めたことを、〈ソーシャルなアスリート〉という視点で捉えている。

「たとえば2016年には、NFLのコリン・キャパニックが試合前の国歌斉唱で起立することを拒否し、片膝をつく姿勢で人種差別反対の意思を示しました。その2年前の2014年にも、NFLの黒人選手たちが試合直前に無言で両手を挙げる無抵抗のジェスチャーで、差別反対の意思を見せていました。やがてBLM運動は世界的に大きなうねりになり、キャパニックと大坂なおみさんはそのなかでも際立った象徴的な存在になっていきます。さらに＃MeToo運動やフェミニズム運動が活発になる流れもあり、それらが2021年の東京オリンピックにも影響を及ぼすようになってゆきました。

　だから、IOCはそれを警戒して2020年に先手を打ち、BLMや＃MeToo、フェミニズム運動などがオリンピックの中に入り込まないように『アスリートたちの政治的表現を認めない』と（2020ガイドラインで）釘を差したんです」

　このガイドラインに対しては、アメリカ、カナダ、オーストラリア等の各国オリンピック・パラリンピックアスリート委員会が「アスリートたちの表現の自由を尊重することを求める」という声明を発表した。オリンピックは新型コロナウィルス感染症の影響で一年繰り越しになったが、2021年に開催された大会ではいくつかの競技で選手たちがジェスチャーを用いて明確に差別反対を表明した。だが、日本人選手はわずかに上記の女子サッカー選手たちが行動を見せたのみで、それ以外はほとんど何も見えなかったし聞こえてもこなかった。日本人選手たちの不鮮明な態度は他のメガスポーツイベントでも同様で、サッカーW杯での様子は前述したとおりだ。

　それにしても、日本人アスリートたちは社会の様相に対してなぜこんなにも「無口」であり続けるのだろう。山本氏は以下のように解説する。

「日本のスポーツの社会的位置は、エンタテインメントと学校的世界に幽閉されています。アスリートたちは、学校教育の体育的世界かエンタテインメント世界の両極にしか立つことができない社会環境が戦後ずっと続いてきました。

　私が〈ソーシャルなアスリート〉という言葉を使ったのは、日本のスポーツ界には「社会」がないからなんです。エンタテインメント的資本主義か学校的空間か、あるいは家族の物語しかない。ソーシャル・社会という領野がすっぽりと抜けていて、『学校の中で活躍すればいい。経済活動の中で企業と一緒になって頑張ればいい、あるいは家族の感動の物語の延長線上にあるナショナリズムの中にあればいい。そういう存在でいいんだ』とアスリートたちは甘やかされてきたんです。

　社会というものは、ナショナリズムでもなく家族でもなく経済でもない領野、どこからも均等に距離を取るように構成されていく場であるはずなのに、日本の場合はそこがスポーツと全然結びつかないまま来てしまった。アメリカだと、たとえばボクシングジムが黒人ゲットーの中にあって、そこは重要な社会的な空間なんですよね。悪い世界に巻き込まれないように、あるいは貧困状態をサポートする福祉的なセーフティ空間としてボクシングジムがあり、そこでスポーツを楽しむ。そういう形で必ず社会に埋め込まれながらスポーツをする環境があるけれども、日本では社会とスポーツが関わりあう場は少ないですよね」