パリを欧州で一番緑豊かにする画期的方法とは？

「パリを欧州で最も緑豊かな都市へ」大改造を行ったイダルゴ市長

　私がパリを訪れるきっかけとなったのが、この連載の第２回記事で書いた明治神宮外苑の樹木伐採許可の取り消しを求める訴訟で原告となった建築家の竹内昌義さん（東北芸術工科大学教授）がパリの緑化について言及したことだった。

「パリではアンヌ・イダルゴ氏が市長となって以来、パリ全体を緑で埋め尽くすような都市計画が行われている。イダルゴ氏は2026年までにパリ市内に17万本以上の木を植え、2030年までに市内の50％以上の土地を植樹地で覆うことを約束している。現在の最先端の都市計画では、緑を増すことはあっても、減じることはない」と竹内さんは2023年に行われた裁判の口頭弁論で主張した。世界的な都市計画の流れから見ても、神宮外苑再開発のように大きな樹木を何百本も伐採する計画はおかしいというのだ。

　2014年に女性として初めてパリ市長に就任したアンヌ・イダルゴ氏は、2020年に行われた２期目の市長選では、2024年に開催予定のオリンピックを見据え、パリを大規模に緑化する公約を打ち出し当選した（2026年に２期目を終え退任）。それが竹内さんが裁判で述べた「2026年までに17万本以上の木を植え、2030年までに市内の50％以上の土地を植樹地で覆う」ものだ。

　2024年のオリンピックの際に、日本ではほとんど報じられることがなかったが、パリは都市インフラの大改造を行っていた。それは2021年に東京で行われたオリンピックとは非常に対照的なものだった。

　例えば、東京オリンピックではメインスタジアムとして1569億円かけて、新国立競技場（隈研吾氏設計、2019年竣工）を建てた。建設に当たって神宮外苑の樹木が約1500本伐採された。新国立競技場はその巨大さゆえに維持費もかさみ、オリンピック後は年間10億～25億円の赤字を出し続け、大きな批判を浴びた（2025年度から運営を民間委託）。それ以外にも、水泳の会場となった東京アクアティックセンター（総工費567億円）、バレーボール会場の有明アリーナ（総工費370億円）、海の森水上競技場（総工費303億円）、そして現在では晴海フラッグとなっている選手村など数多くの施設が建てられた。

　一方でパリオリンピックでは、「ホワイトエレファント（英語の慣用句「使い道がないのに維持費や管理の手間ばかりがかかるもの」の意※筆者注）はつくらない」として、新規の建物建設を抑制し（選手村含め新規施設３件）、会場の約95%に既存施設や名所・仮設会場を活用した。オリンピックの開会式がセーヌ河と周辺の既存の建物を利用して行われたことを覚えている人も多いだろう。

　ハコものをつくらないかわりに、パリ市が徹底的に進めたのが、交通インフラの変革と緑化である。近年パリに行って驚くのが、あれほど街にあふれていた自動車が姿を消していることだ。その代わりに登場したのが自転車である。至るところに自転車専用レーンがはりめぐらされ、ここはオランダかと思うほど、多くの自転車が走っている。

　これはアンヌ・イダルゴ市長が「車ではなく人のための街づくり」というスローガンの下で推し進めた施策の成果だ。

　例えばイダルゴ氏は、パリ中心部（１区〜４区）への自家用車の通り抜けを原則禁止とする「制限交通ゾーン」を2024年に導入。住民や公共交通機関、配送業者などを除く一般車両が目的地なしに通過することを規制し、パリ中心部の交通量を大幅に削減した。

　また、６万台の路上駐車スペースを撤去するなど、街中から自動車をなくしていく政策を次々と打ち出し、「車が優先されていた道路を緑と人に開放する」と歩行者天国や自転車専用レーン、緑地を築いていったのだ。

　自動車をなくして緑を増やすわかりやすい事例が、イダルゴ氏が2020年以降進めた、「子どもに優しい通り」プロジェクトである。これは幼稚園や小学校など学校の周囲の道路を、歩行者専用にする取り組みのことだ。取り外し可能な柵を設置し、緊急車両やサービス車両（家庭ごみ収集など）の通行以外、自動車の通行は禁止する。車のなくなった通りでは、子どもたちが遊べるようにカラフルなペイントがなされ、技術的に可能な場合は木を植えて緑地がつくられた。現在まで約200ヵ所の通りで車の流れが抑制され、歩行者と緑のスペースが確保された。

　2026年10月にパリ市で初となる「子どもたちの通りの祭り」が開催された。これは学校の周囲につくられた歩行者天国を利用し、子どもたちと住民が屋外で遊び、交流するというイベントだ。私も参加していくつかの通りを見学したが、開放された路地で子どもたちが楽しそうにチョークで絵を描いたり、遊びまわっている様子に心動かされた。そしていくつもの草木が通りには植えられており、以前の灰色のコンクリートで塗り固められた通りとのコントラストは鮮やかだ。「車が優先されていた道路を緑と人に開放する」というイダルゴ氏の理念がこの事業に如実に表れている。

　もちろんパリの市街地で、自動車が使えなくなって困るという人も多くいる。私も滞在中にパリや近郊に住む人々から、「車が使えなくなって正直辛い」という話を耳にした。イダルゴ氏の政策によって「渋滞がひどくなった」という声もある。しかし、車が少なくなり、緑が増えたことにより、大気汚染は40％以上減り、パリの空気の質は着実に改善されている。

　また2025年３月に行われた住民投票では、市内の道路沿いの緑化と、歩行者専用道路のさらなる拡張が決定した。パリ市内にある約500の通りで、今後自動車の乗り入れが禁止される。住民投票の投票率は４％（投票者数５万6489人）と低かったものの、結果は66％が賛成だった。「車が優先されていた道路を緑と人に開放する」という政策は多くのパリ市民の賛同を得ていると言えるだろう。

「50℃のパリ」を想定 熱波との闘い

　さて、ではなぜアンヌ・イダルゴ氏は自動車の締め出しと緑化をこれほどまでに進めているのだろうか？　彼女は「都市の森」構想を発表した際に次のように語っている。「パリは気温の変化に適応しなければならないと確信しています。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、2050年までに気温が50度に達する熱波が発生すると予測しています。我々には今すぐ行動を起こす義務があります」（2023年12月６日ル・パリジャン）

　そう、熱波対策である。日本でも大きく報道されたが、今年（2026年）ヨーロッパは過去に例のない熱波に襲われた。５月から８月にかけて５回にわたる熱波が襲来し、ヨーロッパ各地で気温40℃を超える都市が続出した。

　パリでも６月24日に観測史上２番目に高い40.6℃を記録し（史上最高は2019年７月に記録した42.6℃）、その翌日も40℃を超えた。英国インペリアル・カレッジ・ロンドンなどの調査によると、2026年の熱波による過剰死亡数（過去の統計から予測される「通常の予想死亡数」を超えて発生した実際の死亡数）はフランスで約7300人、欧州の854の都市の合計では５万人以上が命を落とした。熱波関連の過剰死亡数は、激しい熱波に襲われ３万人近い死者が出た2003年や2022年を上回り（2003年は約７万人、2022年は６万人超の死者が出たというWHOの調査もある）「2026年は欧州がこれまでに経験した中で最も危険な夏だった可能性が高い」と結論付けている。（Heat-related urban mortality attributable to human-induced climate change in Europe in summer 2026、2026年10月24日毎日新聞）。

　この調査に参加したロンドン大学衛生熱帯医学大学院のピエール・マスロ准教授は「私たちの都市は気温上昇に十分適応できていない。緑地を増やすなどして都市を冷却するとともに、影響を受ける人々に医療を提供する必要がある」と述べている（2026年10月23日日本経済新聞）。

　改めて言うまでもないかもしれないが、樹木や樹林地には温度を下げる効果がある。例えば先に挙げたカタルーニャ広場は「都市の森」によって温度が約４℃低下するとパリ市は説明している。また、2023 年に医学誌『ランセット』に発表された研究によると、都市の樹冠被覆率が全体の30％に達すれば、夏の猛暑期間中に平均で0.4℃の気温低下が期待でき、気温上昇に関連する死亡の３ 分の１を回避できると指摘されている（Cooling cities through urban green infrastructure: a health impact assessment of European cities）。こうした理由から、パリ市は緑地を増やしているのだ。

　しかし、パリでは熱波が今後さらに激しさを増すと考えられている。パリ市議会では「気温50℃のパリ（Paris à 50℃）」というプロジェクトが2022年に立ち上がった。これは現在パリ市の気候安全保障対策官を務めるアレクサンドル・フロランタン氏（前パリ市議会議員）がSNSに投稿した架空の熱波の物語がきっかけとなって始まった超党派のプロジェクトである。パリの気温が50℃に達する事態を想定し、そうした極端な暑さへの適応策を講じようというものだ。

　フロランタン氏は次のように述べている。「私が書いた熱波の物語は、まるで今年（2026年※筆者注）の現実を描いたようです。健康への影響や電力、通信、冷却設備の不具合、社会への影響は、いずれも想定していました。ただ、こうしたことは45度や50度になって初めて起きると考えていた。実際には、私たちが考えていたよりも早く、社会の機能が損なわれる可能性がありました」（2026年10月17日朝日新聞）

　熱波は健康被害だけでなく、様々な社会的影響が考えられる。例えば2026年の熱波でフランスでは高温により変圧器が故障し、10万世帯以上が停電した。また、河川の温度が上がりすぎたため、原子力発電所が運転を停止した。こうした様々なリスクを想定し、備える必要がある。　

　2023年には気温50℃になったと想定した危機管理演習がパリ市によって行われた。これは世界初の試みで、住民や高齢者、小中学校のクラス、警察、消防団などが参加して、気温が50℃に達した際にどのようなリスクが生じうるかをシミュレーションし訓練した。パリ市は50℃に達するような熱波も、想定不能なアクシデントではなく、近い将来起こるであろう「危機管理」上の問題と捉えているのだ。

　超党派プロジェクト「気温50℃のパリ」では専門家や政策担当者などへのヒアリングを踏まえ、2023年に報告書をまとめた。この中の提言でも緑地・樹木を増やすことが主な対策として挙げられた。具体的には「校庭のアスファルトを最大限撤去し、緑地化」、「駐車スペースや自転車置き場のアスファルトを撤去し緑化」、「『パリ市民＝庭師』構想」、「緑の資産を守る」などである。興味深いのは、緑を「資産」市民を「庭師」として捉え、公共空間の緑化に市民の草の根的な活動を取り込んでいこうとしている点だ。