被爆二世運動の導火線になった大阪　【前編】

「遺伝の問題は触れるな」　被爆者からの反発

　まずは会員集めに奔走した。これがなかなかに難しい問題だったのだ。原爆投下から30年近くが過ぎ、多くの被爆二世が成人する年齢に達していた。就職や結婚など人生の転機を迎える時期に差し掛かっており、被爆者が受けたものと同じような差別を被爆二世たちも受けるようになっていた。例えば本籍地が広島や長崎だとわかると採用試験で健康状態を聞かれるとか、「被爆二世とは結婚させられん」という露骨な発言に触れることもあった。そんな状況下で、自ら「被爆二世」だと名乗り出る人の方が少ないだろう。

　宮地さんは、大阪に暮らす被爆者が集う団体に助けを求めた。被爆者同士のネットワークがあるので、その子どもたちへアクセスがしやすくなるのではないかと期待したのだ。「被爆二世の組織をつくろうと思っています。これを手伝うとの方針を打ち出してくれませんか」。そう頼んだ宮地さんたちに対して、団体の代表が返した言葉はこうだった。

「遺伝の問題には触れてくれるな。我々被爆者も差別されてきたのに、被爆二世まで差別されるようなことになったらどうしてくれるんだ」

　自分が運動に携わっていて、子どもにも関わらせる被爆者はむしろ珍しかったのではないだろうか。被爆者団体の中には、家族だけではなく近所の人にも知られないように配慮し、名称に「原爆」といった文言は避け、「おりづる」などの表現を使ったところも多い。そういう時代背景の中で、子どもを運動に巻き込みたくない、自分たちと同じ苦しみを味合わせたくないという心情は、一種の「親心」だったのではないかと思われる。宮地さんはこう振り返る。

「一蹴されたけれど、わからんでもないな、と思いましたね。この会をつくったところで何かメリットがあるのか、ということが問われていると思いました。学生だから考えが及んでいないところもあったんです。そんな中で、まず私たちが取り組んだことは被爆二世に対する偏見を取り除くことです」

　1970年代当時、被爆者の子どもに生まれれば必ず病気になるとしたマンガや、被爆二世の女性が結婚を控えるよう諭されるシーンを映したドラマがあった。「短絡的に、悲劇のヒロインのように捉えられてしまうようなニュアンスの作品が結構ありました」と、宮地さんは振り返る。こうした作品に対して出版社や放送局に抗議文を送り、作者と話し合いもした。

「被爆二世に対する正しい見方はこうだ、と提示することはできない。それは今でも難しいと感じます。だけど、イメージを固定化するような表現に抗議をし、『ありのままの被爆二世の姿ではないんじゃないですか』と声を上げるところから始めていきました」